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一戸建て住宅を建ててから、２０年近く経過しますが、やはり一戸建ての場合は水回り部分がどうしても老朽化したり、床が傷んで歩くたびにミシミシ音を立てるようになってしまいます。それに、浴室ではカビが生えたり、浴室のタイルも汚れが目立って、いくら洗剤で洗ってもきれいになりません。

そこで、水回り部分の浴室、台所、洗面室の３か所をリフォームすることにしました。たんにモノを入れ替えるだけでなくて、水回り部分の床も張り替えることにしました。

かなり大掛かりなリフォームになるなと覚悟はしたのですが、大手リフォーム業者の方に来てもらい、見積もりをとると約２００万円とのことでした。２００万円も現金では支払えませんので、リフォーム関係のローンを組む必要があると感じました。

私は、神奈川県に住んでいるのですが、住宅ローンを借りている横浜銀行にまずは相談することにしました。私が住宅ローンを借りている、横浜銀行の支店の窓口に出向いて相談してみると、住宅ローン利用者向けのリフォームローンがあると説明を受けました。

その説明によると、横浜銀行のリフォームローンは、通常の金利が３．５％前後らしいのですが、私のような住宅ローン利用者向けには２．９％程度まで金利が下がるらしいのです。

私は、リフォームローンというのは、５％近い金利がすると想像していましたので、意外と金利が低いなと驚きました。しかし、ありがたいことだと思って、私は横浜銀行のリフォームローンに２００万円の借り入れを申し込むことにしました。

横浜銀行の住宅ローン利用者向けのリフォームローンには特典がありました。例えば、給与振込口座に指定してあったり、公共料金の引き落とし口座に指定してあると、金利が０．１％ずつ下がるのでした。
私の場合は、給与振り込み口座と公共料金の引き落とし口座に指定してありましたので、金利は２．７％にしてもらえました。

横浜銀行のリフォームローンは、変動金利ですので、将来金利が上がる可能性がありますが、それでも２．７％で２００万円借りることができるのですから、サラリーマンにとっては大変なメリットだと思った次第です。

家を購入してから時間が過ぎると、お風呂や台所などの水廻りなどを中心として、リフォームを実施する必要が出てきます。


増改築のケースとは異なり、この場合には、住宅ローンではなく、リフォームローンを活用することとなります。

規模にもよりますが、通常、増改築のケースでは住宅ローンを活用することができます。
ただし、この場合には活用できないのが一般的です。

その中で、公的融資の財形住宅融資だけは、住宅ローンと同じ金利条件が設定されているリフォーム融資を実施しています。

対象は、増築工事に加えて、トイレや台所、お風呂、洗面台、給湯設備などの水廻り設備の設置工事です。
また、家の修繕や模様替えも対象の範囲内です。



返済期間は一般の財形住宅融資よりも短い最長20年となっていますが、金利などの条件は変わりません。
しかし融資手数料は必要ありませんが、建物に抵当権が設定されることによって、諸費用は高くなり、実質金利に関係してきます。

かなりまとまった資金が必要な場合に利用するのが賢明といえます。なお、住宅金融支援機構では、高齢者向けの返済特例制度を活用した融資を行っています。

そして、満60歳以上の人が自ら居住する住宅に、バリアフリー工事または耐震改修工事を施すリフォームをする場合、毎月の返済では利息のみを支払い、元金は申込本人などの死亡時に一括して返済することが可能となっています。

子供のいない高齢者へのニーズは高いです。



財形貯蓄を行っていなかったり、リフォーム代金が数百万円程度以下である場合は、民間のリフォームローンを活用することになります。

このローンを大別すると、有担保と無担保の商品に分かれます。


有担保ローンの場合は、
金利水準が無担保より低いケースであっても、抵当権の設定など登記費用がかかります。
そのため、実質的な負担が重くなる可能性には留意しなければなりません。
また、保証料や団信保険料の有無と負担水準も確認する必要があります。


一方、銀行などの無担保ローンの金利水準は、
4％から5％程度というところも多いですが、金利優遇を行うなど積極的なところもあります。
昨今では、保証料などのコストも含めても、実質金利が3％未満となる可能性がある無担保型リフォームローンも増えています。
また一定の条件をクリアしたリフォームを実施すると、減税の対象となります。バリアフリーや省エネルギー対策、耐震強化などを行うと、所得税が減税されます。

リフォームローンとは、住宅の増改築や改修を検討している方にとって、便利なサービスです。


リフォームの借入れは、通常の住宅ローンより融資額が少ない場合がほとんどですが、先々のことも考えてあらかじめ返済額をシュミレーションし、無理のない返済計画を立てることが大切です。　


インターネットで「リフォームローン　シュミレーション」と検索すると、簡単にシュミレーションできる各銀行のサイトが出てきます。

必要な情報をフォームに入力して、計算のボタンをクリックするだけで、すぐに毎月の返済額と総返済額を確認することができます。
項目を入力しなおせば何度でも計算できるので、納得できるまで借入れのシュミレーションができます。　



リフォームローンで、気をつけたいポイントをご紹介します。


まず、申し込みをすると、住宅ローンと同様に金融機関の審査を受けることになります。

審査内容や基準は、金融機関ごとに違いますが、借り主の年齢や年収をはじめ、現在の借入れ残高や支払い遅延の有無などがチェックされます。　


金融機関は、これらの情報を総合的に判断してリフォーム借入れ申し込みの可否と、融資限度額を決めるわけですが、他の借入れが残っている場合は、残債分が融資限度額から差し引かれてしまいます。　

もし新築の時の住宅ローンが残っていたり、他に教育ローンを組んでいる最中の方は、融資額が大幅にさがってしまう場合があるので、見切り発車でリフォームすることは控えましょう。
　
また、増改築の規模によって異なりますが、小規模なもので50万円、大規模なものになると1000万円程かかることもあります。
そのため借りる金額によっては、返済期間が数年から十数年にも及びます。

その間に、家族構成や生活環境もどんどん変化していきます。


例えば、今は小さい子供も大きくなって、学費などがかかるようになり今より出費が多くなる可能性があります。　
また、リフォームは一度きりとは限りません。

別の部分が傷んできたらまた改築・改修をしなければなりません。
よって、先々のライフプランまで設計して、無理のない返済計画を立てましょう。　



また、施工業者の中には、金融機関などと提携しているところもあります。
勧められるがままに申し込むと、金利面や諸費用などで後々後悔する可能性があります。

もしご自分が依頼した施行業者から、提携先でのリフォームローンを勧められた場合には、内容をよく吟味して、他社と比較検討することも気をつけたいポイントです。